新築一戸建てのメリットとデメリット

新築一戸建ての耐震性能と耐震等級について

新築一戸建ての耐震性能と耐震等級について 新築一戸建ての耐震性能は専門家でなければわかりにくいものです。
建築物は建築基準法により最低限度の耐震性を備えています。
鉄筋コンクリート造や鉄骨造で構造計算がされているものは、新築に関しては地震に対して安全と言えます。
新築一戸建ての場合も建築基準法の適用を受け、筋違い等の設置により耐震性が確保されていますが、あくまでも法律の基準は最低限度の基準に過ぎません。
予想を超える大地震や、繰り返しの地震に対しては、建築基準法の最低基準では心配な場合もあります。
国は建築基準法とは別に、住宅の性能を客観的に評価する方法として、住宅性能表示制度を任意に設けています。
住宅性能表示には耐震等級の項目があり、建築基準法の最低限どの基準を満たしたものを等級1とし、1.25倍の強さのものを等級2,1.5倍の強さのものを等級3として表示することになっています。
すべての住宅に表示義務があるわけではありませんが、表示されている住宅は耐震性能を客観的に知ることができます。
ただし、本当に地震に強い木造建築を造るためには戦後につくられた筋違い工法ではなく、日本の伝統木工法など、歴史的に強さが実証された工法を用いることが薦められます。
京都や奈良に建つ堅牢な寺社建築は、大工棟梁による伝統木工法で建てられています。

新築一戸建ての賃貸経営の魅力について

新築一戸建ての賃貸経営の魅力について 新築一戸建ての賃貸経営については利回りが良いと言われています。
まず賃貸住宅のうちでも供給はその0.1%しかありません。
その為に需要が多くて空き家になってもすぐに借り手が見つかります。
新築一戸建ての間取りはワンルームではなく広くてゆとりがありますからファミリー層が借り手となります。
平均家賃も約18万円とされ、これに12ヶ月分を掛けたものを建設費で割ると利回りが出ますから、集合住宅の場合に比べて相当高いものが期待できます。
ファミリー層の場合には単身者のワンルーム物件が3年から4年というサイクルと違って子どもは学校へ通い、短期間で借り換えるということがありませんから空室率のリスクは低いものとなります。
管理の手間は借り手が清掃など行ってくれますから殆どかかりません。
しかもアパートやマンションのように変形土地のような敷地の形でも建てられ、土地も駅からの徒歩時間に左右されずバスや車の利用となりますので土地選びも融通が利きます。
最後には資産として残りますからその後も目的に応じて必要なことに使えます。